バブル景気とは日本経済史上でも1986年12月から1991年5月までの4年3か月間を指す空前の好景気のことである。
1965年11月〜1970年7月の4年9か月間に及んだいざなぎ景気に次ぐ戦後3番目の好況期間と言われ、過剰な投機（株・土地）など実態が伴わない景気要因に支えられ、景気終息後の反動の大きさから「泡が弾けたようである」ことから「バブル景気」と名付けられた。
バブル景気の崩壊はその後に起きる「失われた10年」と呼ばれる平成不況の引き金となったとされる。
バブル景気のはじまりは1985年のプラザ合意により急激な円高が進んだこととされており、金融緩和が進んだことが大きな要因であった。
バブル景気で土地や株価がどんどん上昇し、多くの投機家が「土地神話」「株長者」などを満喫した。
土地について大都市圏だけでなくリゾート開発がさかんに行われ、それに伴い「ゴルフ会員権」なども高値で売買されることとなる。 このような投機によって獲得した「資金」をもとに「ジャパンマネー」と呼ばれる日本投機家の外国資産買いが始まるのであった。
ロックフェラー・センターなど世界中の不動産やゴッホやルノアールなどの絵画や骨董品、海外リゾート地や海外企業などの買収は「ジャパンマネー」と海外メディアからバッシングを受けることとなる。
しかし、バブル景気を満喫した投機家たちの大半は、バブル崩壊に伴いほとんどの財を失い多額の負債を抱えることとなる。
そして、投機に関係しない若者の間でもバブル景気の恩恵を受けて新しい文化が次々へと生まれていった。
バブル景気の恩恵は就職活動にも影響を与え、空前の買い手市場が続き、企業側は信じられないほどのお金を掛けて学生の囲い込みを行っていた。